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 <title>Nurse News（看護・医療ニュース）</title>
 <link>https://varelser.github.io/nurse-news.html</link>
 <description>海外の看護・医療ニュースを日本語要約で届ける Nurse News の新着フィード</description>
 <language>ja</language>
 <lastBuildDate>Tue, 17 Nov 2026 04:38:58 +0000</lastBuildDate>
  <item>
   <title>妊娠後期の不眠はエジプト人妊婦の75.4%に――年齢と都市居住がリスクに関連した横断研究</title>
   <link>https://doi.org/10.1186/s12884-026-10088-2</link>
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   <pubDate>Tue, 17 Nov 2026 00:00:00 +0000</pubDate>
   <description>エジプトのメノウフィア大学病院で妊娠第3期の妊婦390人を対象に、不眠の有病率と関連要因を調べた横断研究である。不眠重症度指数（ISI）などを用いた調査では、不眠の有病率は75.4%（294人）で、閾値下が33.1%、中等度が26.2%、重度が16.2%だった。多変量解析では、母体年齢25〜35歳（調整オッズ比4.57）と35歳超（同3.27）が有意なリスク要因となり、大学教育、過体重のBMI、農村部居住は有意な保護要因として示された。 背景として、不眠は生活の質を損ない、妊娠第3期の妊婦ではストレスや産後うつ、胎児への悪影響につながり得るとされるが、エジプトの妊婦における有病率や寄与要因は十分に研究されていなかった。本研究では社会人口学的・生活習慣に関する構造化質問票とISIを組み合わせ、不眠の診断と重症度の評価を行い、重症度スコアについても線形回帰で予測因子を検討した。その結果、重症度は母体年齢が高いほど高く、過体重BMI、農村部居住、初産では低く予測された。 本研究はエジプトの単一大学病院における横断研究であり、因果関係を示すものではない点に注意が必要である。対象や地域が異なる集団へそのまま当てはめられるかは不明で、著者らは母体のウェルビーイングを高め、母子への悪影響を減らす戦略の開発に向けたさらなる研究が必要だとしている。 看護実務への示唆としては、妊婦健診や外来で妊娠後期</description>
  </item>
  <item>
   <title>ハンセン病の障害予防に向けたセルフケア介入、足ケアで潰瘍の治癒・予防に有望な系統的レビュー</title>
   <link>https://doi.org/10.1186/s12939-026-03116-2</link>
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   <pubDate>Tue, 17 Nov 2026 00:00:00 +0000</pubDate>
   <description>ハンセン病の影響を受けた人々を対象としたセルフケア介入の内容、提供方法、報告されたアウトカムを整理したシステマティックレビューである。複数のデータベースを検索し、24件の研究が含まれた。介入にはセルフケア／セルフヘルプグループ、構造化されたセルフケア教育や障害予防プログラム、家族参加型・統合型の障害管理、補助技術や適応デバイス、遠隔医療によるフォローアップなどがあった。最も一貫して報告されたのは足ケアで、潰瘍の治癒や予防といった測定可能なアウトカムと最もよく結びついていた。 対象研究はブラジル、エチオピア、ネパール、ナイジェリア、中国、インド、モザンビーク、インドネシアで実施されていた。手ケアや眼ケアは、より広いセルフケアパッケージの一部として組み込まれることが多く、測定可能なアウトカムは報告されていなかった。レビューでは介入を行動変容のトランスセオレティカルモデルへ対応づける作業も行われ、研究の質はCASPチェックリストで評価された。 潰瘍の障害や予防に関するエビデンスは有望だったものの、その多くは対照群のない非ランダム化試験から得られたもので、セルフケアに関するランダム化比較試験は特定されず、費用に関するエビデンスも限られていた。著者らは、介入報告の明確化、より長期のフォローアップ、より大きなサンプルサイズによる今後の研究が必要だとしている。 看護実務への示唆としては、ハンセン</description>
  </item>
  <item>
   <title>HIVと生きる女性が感じるスティグマの概念を整理――定義の4属性と先行要因・帰結を示した概念分析</title>
   <link>https://doi.org/10.1186/s12889-026-30367-z</link>
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   <pubDate>Tue, 17 Nov 2026 00:00:00 +0000</pubDate>
   <description>HIV/AIDSと生きる女性が知覚するスティグマについて、統一的な定義づけを目指した概念分析である。Walker and Avantの8段階の枠組みを用い、適格な34件の研究を統合した結果、核となる定義属性として、性別とHIVという二重の主体特定的アイデンティティ、主観的で多層的なスティグマ体験、標的化された差別的行動、文化への埋め込みの4点が抽出された。先行要因はHIV状態の開示、客観的な差別的行為、性別特有の健康ニーズが満たされないことの3点で、帰結には心身のウェルビーイングの障害、社会・家族への統合の混乱、集団レベルでのHIV予防の妨げが含まれた。 背景として、世界的に女性のHIV/AIDS有病は増えており、知覚されたスティグマは治療アドヒアランス、メンタルヘルス、社会統合の大きな障壁となっているが、看護研究でも重要とされながら統一的な学術的定義がなく概念の境界が不明確だった。本分析はPROSPERO（CRD420251091254）に登録され、11の電子データベースを創設から2026年7月31日まで系統的に検索し、PRISMA 2020に沿って選定を行い、研究の種類に応じてMMAT-2018、AMSTAR-2、JBIチェックリストで評価したうえで主題内容分析を行った。統合された概念経路モデルも提案され、COSMINガイドラインに照らした既存スティグマ尺度の心理測定的な不足も</description>
  </item>
  <item>
   <title>根治的放射線治療後の子宮頸がんに対する子宮摘出、21例でR0切除80%――再発例と持続例で経過が異なった症例集積</title>
   <link>https://doi.org/10.1186/s12905-026-05125-3</link>
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   <pubDate>Tue, 17 Nov 2026 00:00:00 +0000</pubDate>
   <description>根治的放射線治療後に子宮摘出術を受けた子宮頸がん患者21人の臨床的特徴と治療経過を後方視的に分析した症例集積である。対象は北京産婦人科病院で2009年1月1日から2024年12月31日に手術を受け、2025年11月30日まで追跡された患者で、根治的放射線治療を受けた6,045人中21人（0.35%、年齢中央値52歳、四分位範囲41〜59歳）だった。適応は局所再発が14人（66.7%）、放射線治療後の持続が6人（28.5%）、症状緩和目的が1人（4.8%）で、術式は広汎子宮全摘術16例と単純子宮全摘術5例だった。悪性組織が確認された20人では顕微鏡的に断端陰性のR0切除が16人（80.0%）で得られ、術後合併症は21人中2人（9.5%）に生じた。 術後の全生存期間中央値は再発群で58.0か月（範囲11〜165か月）、持続群で55.0か月（範囲8〜85か月）で、差は統計的に有意ではなかった（log-rank p=0.387）。放射線治療後の持続を示した患者は手術を行っても経過が不良だったと報告された。症状緩和目的の1人は病理学的完全奏効でR0切除が得られ、別に報告された。 本研究は単一施設の21例という小規模な記述的症例集積であり、群間の組織型の偏りも大きく、真の臨床的差異を否定できない点に注意が必要である。合併症の件数も少なく、手術時期と合併症の関連を信頼性をもって評価することはでき</description>
  </item>
  <item>
   <title>ワルファリン抗凝固管理を支援する意思決定システム、資源の限られたプライマリケアで導入可能性を確認</title>
   <link>https://medinform.jmir.org/2026/1/e94103</link>
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   <pubDate>Mon, 16 Nov 2026 22:00:31 +0000</pubDate>
   <description>ワルファリンによる経口抗凝固療法の管理を支援するコンピュータ意思決定支援システム（CDSS）を、資源の限られた地域のプライマリケアで開発・導入し、使用感を評価した混合研究法の報告である。最終版のシステムには、抗凝固の適応、用量調整、薬物相互作用、出血時の対応などに関する210件の個別化された臨床推奨が組み込まれ、内部検証ではアルゴリズムの論理的一貫性と支援メッセージが適切に作動することが確認された。研修を受けた薬剤師全員がシステムを日常業務に取り入れ、INRや治療域内時間（TTR）をグラフで確認できる機能の有用性や操作のしやすさが高く評価された。 研究はMedical Research Councilの枠組みに基づく4段階で進められた。第1段階ではプライマリケア施設の通常の抗凝固ケアの課題を横断的に把握し、第2段階では支援メッセージを持たない試作版を8か月間実際に使い、医療従事者が514人の患者・延べ4022件の診療で機能やデータ入力を評価した。その結果を踏まえて第3段階で個別の意思決定支援メッセージを開発し、第4段階では外来診療の中で薬剤師がCDSSを用いるパイロット導入と半構造化インタビューによる評価を行った。 利用者からは、診療の進め方が整理される、臨床判断が標準化される、患者教育や継続的なフォローアップに役立つといった受け止めが示された。一方で、時間の制約や他の業務との競合</description>
  </item>
  <item>
   <title>看護の日常記録データを二次利用する戦略枠組みNuDaK、外科病棟で実現可能性を確認</title>
   <link>https://nursing.jmir.org/2026/1/e95546</link>
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   <pubDate>Mon, 16 Nov 2026 18:30:16 +0000</pubDate>
   <description>日常的に収集される看護のリアルワールドデータを二次利用するための戦略枠組みNuDaKについて、オーストリアの大規模急性期病院の外科病棟で実現可能性を評価した研究が報告された。NuDaKの4つの中核要素である「目的と便益」「データセットと看護記録」「データモデリングとソフトウェア要件」「データ統合とデータ品質」は、概念的に完全であることが確認された。評価結果を受けて枠組みは改訂され、4つの時間的段階を持つ循環構造の採用、段階ごとの多職種の関係者の関与の明確化、専門職の役割と責任の明示、データセットの開発・仕様化・改良にわたる反復的な看護情報モデルの統合などが加えられた。 背景として、日常の看護記録データは新たな知見の創出やケアの質の向上、リスク検出や意思決定支援のための予測モデル開発に生かせる可能性がある一方、データの標準化不足、データ品質のばらつき、二次利用に向けた的を絞ったデータ戦略を組織が実施する難しさが課題とされてきた。研究では4つの実施段階にわたり、段階ごとのワークショップやプロジェクト会議、プロジェクトリーダーによる継続的な自己評価記録、最終のオンライン・フォーカスグループインタビューでデータを集め、演繹的な質的内容分析で完全性と適用可能性を評価した。 ただし、本研究は1施設の外科病棟でのパイロット実施に基づくものであり、記録システムやガバナンス体制、デジタル成熟度が異な</description>
  </item>
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   <title>ナイジェリア・エド州のラッサ熱サーベイランス、確定例の82%が3地域に集中も症例検出は機能</title>
   <link>https://journals.plos.org/plosone/article?id=10.1371/journal.pone.0363052</link>
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   <pubDate>Mon, 16 Nov 2026 14:00:00 +0000</pubDate>
   <description>ナイジェリアのエド州でラッサ熱サーベイランスシステムを評価した研究が報告された。2024〜2025年に報告された疑い例は6,296件で、うち461件（7.3%）が確定例であり、69件（15.0%）が死亡していた。確定例の82%はEtsako West、Esan West、Esan North-Eastの3つの地方政府地域に集中し、症例は年間を通じて発生しながら11月から4月に増えていた。一方でデータの完全性は95%を超え、誤りと外れ値はいずれも5%未満、検査結果の88.5%が48時間以内に返却され、症例の91.2%が3日以内に通知されていた。 背景として、ラッサ熱はナイジェリアの優先疾患であり、限られた公衆衛生資源を効率的に使うためにもサーベイランスの定期的な評価が欠かせないとされる。研究は2001年のCDCガイドラインに沿った横断的混合法で実施され、州内18地域のうち15地域にある26施設と州サーベイランス部門、WHOから対象者を選び、症例調査票や検査票、ラインリストの確認に加え、主要情報提供者インタビュー11件を含む関係者30人への構造化質問票で、有用性、簡便性、受容性、適時性、代表性を評価した。システムは1969年以降、散発的な紙ベースの報告から、症例ベースのデジタルプラットフォームへ発展してきたことも確認された。 課題としては、検査フィードバックの遅れや不完全さ、臨床医の業</description>
  </item>
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   <title>ウガンダの心不全患者、セルフケアの障壁は意欲だけでなく支援・費用・薬の入手にも</title>
   <link>https://journals.plos.org/globalpublichealth/article?id=10.1371/journal.pgph.0007395</link>
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   <pubDate>Mon, 16 Nov 2026 14:00:00 +0000</pubDate>
   <description>ウガンダの心不全患者がセルフケアに取り組む際の障壁と、参加者が考える解決策を調べた探索的質的研究が報告された。計画的行動理論の枠組みで整理すると、セルフケアへの否定的な態度として、開始と継続の難しさ、自己規律の欠如、症状の改善が遅いことによる意欲の低下が挙がった。主観的規範としては、医療者からの支援の乏しさ、社会的な支援の不足、周囲からの否定的な圧力が障壁になっていた。行動制御の認識としては、セルフケアの重要性への理解不足と経済的な余裕のなさが挙げられた。解決策としては、セルフケアに関する教育、手頃で持続的に入手できる薬、社会的支援の改善が参加者から示された。 背景として、心不全は世界の成人の入院の最大43%を占め、1年死亡率は最大8%と高いと論文は述べている。アフリカには現在、心不全のセルフケア管理を助言するガイドラインがない一方、欧州心臓病学会は全ての心不全患者がセルフケアを促す教育と支援を受けることを推奨しており、セルフケアは健康アウトカムの改善や罹患・死亡の減少と関連すると報告されてきた。 研究は、心不全を管理する医療者5人と退院後の心不全患者5人への計10件の詳細インタビューと、患者6人によるフォーカスグループ討論から構成された小規模な質的研究である。そのため、示されたのは当事者が認識する障壁と解決策であり、特定の介入の効果を検証したものではない。経済状況や薬の入手可能性</description>
  </item>
  <item>
   <title>成人肝移植の入院、約3割に感染を合併し死亡と非自宅退院のオッズが上昇</title>
   <link>https://journals.plos.org/plosone/article?id=10.1371/journal.pone.0363042</link>
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   <pubDate>Mon, 16 Nov 2026 14:00:00 +0000</pubDate>
   <description>成人肝移植に関連する入院における感染の負担と影響を、米国の大規模な全国コホートで調べた研究が報告された。対象となった50,630件の入院のうち15,130件（29.9%）に感染がみられ、最も多かったのは肺炎（8.5%）、尿路感染（8.3%）、胆管炎（7.5%）だった。交絡因子を調整した後も、感染のある入院では全死因死亡のオッズが高く（調整オッズ比1.47、95%信頼区間1.14〜1.90）、自宅以外への退院のオッズも高かった（調整オッズ比1.89、95%信頼区間1.70〜2.10）。著者らは、感染がより高い罹患負担と医療資源の利用の増加に関連していたとまとめている。 背景として、肝移植を受ける患者における感染は臨床転帰の悪化に関連することが知られており、本研究は初回移植入院の段階での現在の負担を明らかにすることを目的とした。解析にはNational Inpatient Sampleデータベース（2016〜2022年）のデータが用いられ、18歳を超える肝移植入院を感染の有無で分けて、患者背景、肝疾患の原因、肝関連の代償不全、併存疾患、臨床転帰が比較された。カテゴリカルな転帰には多変量ロジスティック回帰、在院日数と入院費用には調査ウェイトを用いた一般化線形モデルが使われた。 注意点として、本研究は入院データベースに基づく解析であり、示されたのは感染と転帰との関連であって、個別の感染予防</description>
  </item>
  <item>
   <title>慢性腎臓病の新規発症、30年で2.42倍に増え2031年も増加が予測される</title>
   <link>https://journals.plos.org/plosone/article?id=10.1371/journal.pone.0362853</link>
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   <pubDate>Mon, 16 Nov 2026 14:00:00 +0000</pubDate>
   <description>慢性腎臓病（CKD）の発症の世界的動向を1992年から2021年まで分析し、2031年までの予測を行った研究が報告された。世界のCKD新規発症数は1992年の824万件から2021年には1,994万件へと141.99%増加し、2.42倍になった。年齢標準化発症率は10万人あたり194.74から233.56へ上昇し、年間の純ドリフトは0.79%だった。社会人口学的指標（SDI）別では、純ドリフトは高SDI地域で最も低く年0.34%、中SDI地域で最も高く年1.06%だった。年齢・時代・出生コホートのいずれの効果でも、CKDリスクは加齢や時代、出生コホートとともに高まる傾向が示された。 研究ではGBD 2021データセットからCKD症例数と年齢標準化発症率を取得し、年齢・時代・コホート（APC）モデルで効果を評価した上で、過去の発症率の時系列に基づくARIMAモデルで2031年までの予測を行った。予測では、世界の年齢標準化発症率は2031年に10万人あたり237.91（95%信頼区間227.54〜248.28）に達するとされ、高SDI地域でわずかに減少する以外、他の4つのSDI地域では増加傾向が見込まれた。著者らは、監視や予防、医療体制の計画を優先すべき地域や年齢層の特定に役立つ知見だと位置づけている。 注意点として、本研究はGBDの集計データと統計モデルに基づく動向分析であり、個々の</description>
  </item>
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   <title>東アフリカの女性への親密なパートナー暴力、統合有病率は42.8%――41件を統合したメタ解析</title>
   <link>https://journals.plos.org/plosone/article?id=10.1371/journal.pone.0362883</link>
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   <pubDate>Mon, 16 Nov 2026 14:00:00 +0000</pubDate>
   <description>東アフリカの女性に対する親密なパートナー暴力（IPV）の有病率を、41件の横断研究を統合して推定したシステマティックレビューとメタ解析である。統合有病率は42.8%（95%信頼区間38.3〜47.9%）と高く、国別ではウガンダ52.0%、タンザニア49.9%、エチオピア44.5%が比較的高く、ルワンダ20.9%が最も低かった。対象集団別では、避妊薬使用者の72.6%（単一研究に基づく）や既婚・パートナーのいる女性の55.1%で高く、難民では31.0%と比較的低かった。 検索はPubMed、Embase、Scopus、Web of Science、African Journals Online、CINAHL、Google Scholarの7つのデータベースで2025年8月1日から9月30日に行われ、PRISMAガイドラインに沿って実施された。研究の質はJoanna Briggs Instituteの有病率研究向け批判的評価チェックリストで評価し、ランダム効果モデルで統合した。測定方法による差も大きく、WHOの標準ツールを用いた研究では49.1%、人口保健調査（DHS）のモジュールを用いた研究では36.3%と、使う道具によって有病率の推定が異なることが示された。 研究間の異質性はI2=99.6%と非常に高く、集団や国、調査方法によって結果が大きくばらつく点には注意が必要である。出版バイ</description>
  </item>
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   <title>米国で暮らす難民・庇護申請中の女性へのメンタルヘルス・スクリーニング、実装を検証した研究はわずか3件</title>
   <link>https://journals.plos.org/plosone/article?id=10.1371/journal.pone.0362807</link>
   <guid isPermaLink="true">https://journals.plos.org/plosone/article?id=10.1371/journal.pone.0362807</guid>
   <pubDate>Mon, 16 Nov 2026 14:00:00 +0000</pubDate>
   <description>米国で暮らす成人女性の難民・庇護申請者を対象に、PHQ-9やGAD-7、PCL-5といったメンタルヘルス・スクリーニングツールの実装状況を調べたシステマティックレビューである。10のデータベースから2011件が見つかり、重複を除いた921件を審査した結果、37件が採択基準を満たしたが、対象集団そのものを扱い、導入（adoption）、適切さ（appropriateness）、受け入れやすさ（acceptability）、忠実度（fidelity）といった実装アウトカムを報告していたのはわずか3件で、それらはいずれも適切さと受け入れやすさに関する質的データで、肯定的な結果を示していた。 移住を余儀なくされた人々はメンタルヘルスの課題を抱えやすく、とりわけ女性の難民・庇護申請者は不安、抑うつ、心的外傷後ストレス障害のリスクが高いことが背景にある。スクリーニングツール自体は広く使われているものの、この集団でどのように導入され、文化的に配慮された形で運用されているかを検証した研究は乏しいことが、本レビューで改めて浮かび上がった。 限界として、実装の各段階に関する報告が一貫しておらず、データ自体が限られているため、どのような条件でスクリーニングが機能するのかを結論づけることは難しい。著者らは、実装の過程と結果を明示的に調べる研究を進め、エビデンスに基づき文化的に応答性の高いメンタルヘルス・ケ</description>
  </item>
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   <title>スマホAIが迅速検査キットの判定を標準化――17種類のラテラルフロー検査で検証</title>
   <link>https://journals.plos.org/globalpublichealth/article?id=10.1371/journal.pgph.0005817</link>
   <guid isPermaLink="true">https://journals.plos.org/globalpublichealth/article?id=10.1371/journal.pgph.0005817</guid>
   <pubDate>Mon, 16 Nov 2026 14:00:00 +0000</pubDate>
   <description>スマートフォンで撮影した画像から、さまざまなラテラルフロー検査（迅速検査キット）の結果をAIが読み取り判定する汎用モデル「TiraSpot」の性能を評価した研究である。異なる疾患・メーカーの17種類の検査（2バンド型と3バンド型）を対象に、さまざまな照明条件と機種で撮影した22,576枚の画像で学習・評価した。学習に含めていない新しい検査種類に対しても、第2バンド検出のAUCは95.3%であり、各検査種類につき50枚の画像で追加学習するとAUC99.4%（感度98.8%、特異度98.2%）まで向上した。 ラテラルフロー検査は、その場で結果が分かる迅速診断として患者管理や疾病負担の把握、サーベイランスに欠かせない一方、目視判定の誤りや、結果が記録・報告されないことが課題とされてきた。本システムは、判定をデジタル化して標準化し、報告可能な形で残すことを目指している。第3バンドの検出では、学習データが少ないこともあり未学習の検査でのAUCは83.6%だったが、50枚の追加学習で94.05%（感度93.08%、特異度87.87%）に改善した。 本研究はモデルの判定性能を示したもので、実際の診療現場で患者アウトカムや業務がどう変わるかを検証したものではない。検査の種類や撮影条件によって性能が変わり、とくに追加学習のない新しい検査やバンド数が多い検査では精度が下がる点に注意がいる。著者らは、多</description>
  </item>
  <item>
   <title>親のうつ・不安は子のリスク上昇と関連、移民第2世代では関連が弱く出身地域と性別で差――スウェーデン全国登録研究</title>
   <link>https://journals.plos.org/plosone/article?id=10.1371/journal.pone.0362858</link>
   <guid isPermaLink="true">https://journals.plos.org/plosone/article?id=10.1371/journal.pone.0362858</guid>
   <pubDate>Mon, 16 Nov 2026 14:00:00 +0000</pubDate>
   <description>スウェーデンの全国規模の縦断登録データを用い、親のうつ病・不安と子のうつ病・不安との関連を、非移民と移民第2世代で比べた研究が報告された。対象は非移民744,089人と、6つの出身地域に分けられた移民第2世代210,868人で、親と子の診断は国民患者登録の記録で把握され、交絡因子を調整したCox比例ハザードモデルで関連が検討された。結果として、親のうつ・不安は両群で子のうつ・不安のリスク上昇と関連していたが、その強さは性別や出身地域によって異なっていた。 全体として、関連は非移民よりも移民第2世代で弱かった。ラテンアメリカ出身の移民第2世代の女性では関連が認められず、アフリカ出身の移民第2世代では、男女とも父親よりも母親のうつ・不安との関連がより顕著だった。著者らは、うつ・不安の世代間伝達の仕組みが出身地域や性別によって異なる可能性を示している。 この研究は登録上の診断に基づく観察研究であり、診断に至らなかった症状や、家庭環境などの詳しい経過までは捉えていない。移民第2世代で関連が弱かった背景にある要因はまだ明らかではなく、今後の研究で調べる必要があると著者らは述べている。結果を個人の家族にそのまま当てはめて将来を予測するような使い方も避けるべきである。 看護実務への示唆としては、うつ・不安のある患者を支援する際に、本人の症状だけでなく家族全体の心の健康や、親世代の経過にも目を向け</description>
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   <title>パートナー暴力を受けたペルー女性、援助を求めたのは45%――暴力が重く複合するほど相談につながりやすい</title>
   <link>https://journals.plos.org/plosone/article?id=10.1371/journal.pone.0362981</link>
   <guid isPermaLink="true">https://journals.plos.org/plosone/article?id=10.1371/journal.pone.0362981</guid>
   <pubDate>Mon, 16 Nov 2026 14:00:00 +0000</pubDate>
   <description>ペルーの2023年人口保健調査（ENDES）を横断的に分析し、親密なパートナーからの身体的・性的暴力を受けた女性が援助を求めるかどうかと、暴力の特徴との関連を調べた研究が報告された。対象は、現在または過去のパートナーから生涯に身体的・性的暴力を受けたと答えた15〜49歳の女性5,584人で、援助を求めたことがある人は全体の45.0%（95%信頼区間42.4〜47.7）にとどまった。求めなかった理由で最も多かったのは「必要ないと思った」41.2%、次いで「恥ずかしさ」16.2%だった。 完全に調整したモデルでは、重度の身体的暴力を受けた女性（オッズ比1.51）、精神的暴力を受けた女性（同1.33）、暴力による健康問題がある女性（同2.22）で援助希求が多かった。暴力の種類が1種類の女性に比べ、2種類ではオッズ比1.40、3種類では1.70と、複合するほど相談につながりやすかった。一方、性的暴力、居住地域、居住地の都市・農村別、世帯の富裕度、世帯主の性別とは関連が認められず、年齢が上がるほどわずかに援助を求めにくくなる傾向があった。 著者らは、援助希求が、暴力が重い、複数形である、健康を損なうといった目に見えやすい場合に集中し、より見えにくい形の暴力を受けた女性の多数が支援につながっていないと指摘している。横断研究であり生涯の経験を尋ねた設計のため、これらの関連を因果関係として解釈すべ</description>
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   <title>大学生の身体活動と不安・ストレス、生活の質の結びつきは弱く、中心は「社会交流への恐れ」――699人のネットワーク分析</title>
   <link>https://journals.plos.org/plosone/article?id=10.1371/journal.pone.0362887</link>
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   <pubDate>Mon, 16 Nov 2026 14:00:00 +0000</pubDate>
   <description>中国の大学生699人（男性427人、女性272人）を対象に、身体活動、生活の質、社会不安、知覚ストレスの関連をネットワーク分析で検討した横断研究が報告された。社会不安と知覚ストレスは中程度から強く正に相関し（r=0.42〜0.51）、いずれも生活の質と強く負に相関した。一方、条件付き依存関係を調整すると身体活動はネットワークの周辺に位置し、心理的変数との偏相関は弱かった。最も強く中心的な結び目となったのは「社会交流への恐れ」で、bridge expected influenceは1.26だった。 背景として、大学生では身体活動、生活の質、社会不安、知覚ストレスが複雑に絡み合うことが知られている。研究ではPARS-3、WHOQOL-BREF、PSS-10、LSASの尺度を用い、EBICglassoによるガウス型グラフィカルモデルを推定して、strength、expected influence、bridge expected influenceを算出した。ネットワーク密度は58%で、比較的良好な安定性が示された。 性別によるネットワーク比較では、全体構造（p=0.23）にも全体の強さ（p=0.37）にも有意差はなく、基本的な構造は性別を問わず一貫していると示唆された。ただし本研究は横断研究であり、関連の方向や因果は確かめられない。著者らは、身体活動と負の感情・生活の質との関連は条件付</description>
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   <title>全身性エリテマトーデス患者の80%に抑うつ症状――サウジアラビア・ジャザン地域112人の横断研究</title>
   <link>https://journals.plos.org/plosone/article?id=10.1371/journal.pone.0362754</link>
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   <pubDate>Mon, 16 Nov 2026 14:00:00 +0000</pubDate>
   <description>サウジアラビア・ジャザン地域の全身性エリテマトーデス（SLE）患者112人を対象とした分析的横断研究で、抑うつ症状の有病割合と関連要因が検討された。抑うつ症状は参加者の80%に認められ、軽度が25人（22%）、中等度が28人（25%）、中等度〜重度が22人（20%）、重度が15人（13%）だった。参加者の多くは女性（104人、92.9%）で、年齢は18〜59歳だった。多変量解析では、週150分未満の身体活動を行う人は、身体活動を行わない人に比べて抑うつ症状を経験しにくかった（OR=0.28、95%CI 0.10〜0.82）。 背景として、SLE患者ではうつを含む精神障害が多く、抑うつ症状は生活の質を大きく損ない、臨床アウトカムの悪化とも関連するとされる一方、これまでの研究結果には一貫性がなかった。研究は2023年に実施され、地域の紹介病院のリウマチ外来とデイケア部門を受診した成人SLE患者を便宜的サンプリングで募集し、PHQ-9で抑うつ症状を評価して、カイ二乗検定と二項ロジスティック回帰で関連を調べた。 身体活動をカテゴリー変数としてみた場合の全体の有意性はp=0.067と統計学的有意水準には達しておらず、解釈には注意が必要である。また、1地域の紹介病院を受診した112人という限られた対象であり、横断研究であるため因果関係は示せない。著者らは、抑うつ症状の有病割合が高く、身体活動水</description>
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   <title>薬物使用へのスティグマは生活の質の低さと関連――HIVスティグマとの関連は研究間で混在、14件の系統的レビュー</title>
   <link>https://journals.plos.org/globalpublichealth/article?id=10.1371/journal.pgph.0006975</link>
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   <pubDate>Mon, 16 Nov 2026 14:00:00 +0000</pubDate>
   <description>薬物を使用する人々における、薬物使用スティグマおよびHIVスティグマと生活の質（QOL）との関連を世界規模で検討したシステマティックレビューが報告された。対象となったのは14件の研究で、いずれも横断研究だった。うち12件が薬物使用スティグマ、2件がHIVスティグマを扱い、両方を同時に調べた研究はなかった。レビューした研究では、薬物使用スティグマはQOLの低さと関連していた一方、HIVスティグマとQOLに関する2件の結果は混在していた。 背景として、薬物を使用する人々は物質使用によるスティグマを経験し、HIVとともに生きる人はHIVによるスティグマも経験する。スティグマは医療へのアクセスの障壁となり、健康アウトカムの悪化やQOLの低下につながるとされる。研究計画はPROSPEROに登録され（CRD42020209816）、MEDLINE、CINAHL Plus、Cochrane Library、EMBASE、PsycInfoを創設時から2026年まで検索し、現在薬物を使用している人や物質使用障害の治療中の人を対象とした研究を物語的統合（narrative synthesis）でまとめた。英語の研究が対象で、国は問わなかった。 対象研究の多くは北米とアジアで実施され、アフリカや南米からの研究は得られなかった。スティグマやQOLを測る尺度には大きな異質性があり、横断研究のみであるため因果</description>
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   <title>多疾患併存とともに生きる経験は性別で異なる――マラウイの患者と介護者への質的研究</title>
   <link>https://journals.plos.org/globalpublichealth/article?id=10.1371/journal.pgph.0004613</link>
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   <pubDate>Mon, 16 Nov 2026 14:00:00 +0000</pubDate>
   <description>マラウイで多疾患併存（multimorbidity）とともに生きる経験が性別によってどう異なるかを検討した質的研究が報告された。浮かび上がったテーマは、慢性疾患に対する性別による捉え方、医療の多元性への性別による関わり方、語られないうつ、性別による役割と受診行動、意思決定の4つだった。経験は性別規範、年齢、家庭内の力関係、疾患の種類、社会経済的状況といった交差する要因に形作られていた。若く経済的に活動的な男性では、身体能力の低下や稼ぎ手としての役割を果たせないこと、性に関する健康への懸念と結びついたストレスが目立った。 研究はマラウイの2病院で進められる大きな多疾患併存研究プログラムの中に位置づけられ、糖尿病、HIV、高血圧、慢性腎臓病のうち少なくとも2つを持つ患者を対象とした。入院時に募集した患者と介護者に対して、深掘りインタビュー32件とフォーカスグループ8件を実施し、入院後90日時点の追跡インタビューで自己管理や受診行動の変化も捉えた。分析は批判的ジェンダー理論を用いたテーマ分析で行われた。 男女に共通して、資源へのアクセスの乏しさや機能の低下が自己管理やケアへの関わりに影響していた。女性は介護役割や家庭の経済的制約の影響を受けて補完的治療に関わることが多く、男性は主に治療の副作用への対処や社会的役割の維持に焦点を当てていた。本研究はマラウイの2病院という特定の文脈に基づく質</description>
  </item>
  <item>
   <title>肝硬変の食道静脈瘤出血1年リスクを日常変数で層別化するVA-BLED、内部検証でAUC0.73〜0.80を示したモデル研究</title>
   <link>https://journals.plos.org/plosone/article?id=10.1371/journal.pone.0362884</link>
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   <pubDate>Mon, 16 Nov 2026 14:00:00 +0000</pubDate>
   <description>肝硬変患者の食道静脈瘤出血の1年リスクを、日常的に得られる変数で層別化するスコアVA-BLEDを開発し内部検証した研究である。食道静脈瘤のある108人（静脈瘤出血54人、出血なし54人）の後方視的なアウトカム均衡コホートで2つの多変量ロジスティックモデルが構築された。Child-Pughスコア、正規化したアラニンアミノトランスフェラーゼ、現在の飲酒を用いるVA-BLED BASEは、アウトオブフォールドの受信者動作特性曲線下面積が0.732（95%信頼区間0.635〜0.827）で、出血の既往を加えたVA-BLED HISTORYでは0.798（同0.705〜0.883）に上昇した。いずれのモデルも臨床的に妥当な閾値確率の範囲で純便益を示したと報告された。 背景として、食道静脈瘤出血は肝硬変の生命を脅かす合併症だが、現在のリスク層別化は門脈圧亢進の段階や内視鏡所見を対象とし、短期間の出血確率そのものを扱っていないという課題があった。本研究では識別能、較正、決定曲線分析を用いて性能を評価し、年間出血有病率を10%と仮定した場合、BASEは低・中・高リスクの区分を、HISTORYは主に高リスクを濃縮するモデルとして機能した。 本研究は概念実証の開発研究であり、対象は単一の後方視的コホート108人で内部検証にとどまる点に注意が必要である。著者らは、臨床応用にはコホートデザインの集団での外</description>
  </item>
  <item>
   <title>在宅で高齢者を介護するアラブ系移民女性の負担を民族演劇で可視化する研究計画――トロントでの3段階プロトコル</title>
   <link>https://journals.plos.org/plosone/article?id=10.1371/journal.pone.0362877</link>
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   <pubDate>Mon, 16 Nov 2026 14:00:00 +0000</pubDate>
   <description>カナダのグレータートロント地域で、在宅で高齢者を支えるアラブ系移民女性の介護負担を、民族演劇（エスノドラマ）を用いて明らかにする1年間の3段階研究のプロトコルである。本研究はArab Community Centre of Torontoと連携した芸術基盤の地域参画型研究で、ケアの倫理とインターセクショナリティの枠組みに基づく。第1段階では18歳以上で現在または過去5年以内に無償で高齢者を在宅介護した女性約20〜25人に半構造化インタビューを行い主題分析する計画で、第2段階では匿名化した複合的な語りを4つの短い場面に脚色し上演する、第3段階では介護者や地域住民、サービス提供者ら約10〜15人による仮想のNominal Group Techniqueで実践的な提言を優先順位づけする計画である。 背景として、インフォーマルな介護は多くの高齢者が在宅で暮らし続けることを可能にしているが、家族介護者の仕事は十分に認識されず支援も均等ではないとされる。アラブ系移民女性の場合、家族責任の強い伝統、性別役割への期待、移住と定住の圧力、言語の壁、仕事や育児の責任、文化的に応答的なサービスへのアクセスの限界が介護を形づくり得ると説明されている。インタビューでは介護役割、情緒的・社会的負担、文化的・家族的期待、移住と定住、雇用と育児、サービス利用、対処、レジリエンス、支援ニーズが扱われる。 本論文は実</description>
  </item>
  <item>
   <title>コンゴ民主共和国の幼児でビタミンA欠乏は14.5%――食事パターンと食料不安が血清レチノールに関連した横断研究</title>
   <link>https://journals.plos.org/globalpublichealth/article?id=10.1371/journal.pgph.0007484</link>
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   <pubDate>Mon, 16 Nov 2026 14:00:00 +0000</pubDate>
   <description>食料不安の強いコンゴ民主共和国カサイ・オリエンタル州で、生後6〜59か月の子ども420人を対象にビタミンA欠乏の有病率と食事パターンを調べた横断研究である。2025年5月5日から6月1日に多段階抽出で参加者を選び、血清レチノール0.70µmol/L未満を欠乏と定義した結果、有病率は14.5%（95%信頼区間11.5〜18.2）だった。潜在クラス分析では、子どもの約64%が植物由来ビタミンAの少ない食事クラスに、96%が動物由来ビタミンAの少ない食事クラスに分類された。多変量ガンマ回帰では、動物由来ビタミンAの少ない食事クラスの子どもは豊富なクラスに比べて平均血清レチノール比が13%低く（平均比0.87、95%信頼区間0.75〜1.01、p=0.050）、食料が確保された世帯の子どもは不安のある世帯に比べて13%高かった（同1.13、同1.01〜1.28、p=0.048）。 背景として、ビタミンA欠乏はサハラ以南アフリカで大きな公衆衛生上の問題であり、同国ではビタミンA補給が20年以上前に導入されたが子どもの栄養状況は依然として懸念され、最新の全国データや食料不安の強い地域での知見が不足していた。本研究は欠乏の負担と食事面の決定要因を地域の文脈で理解することを目的とし、血清レチノールと食事パターン、世帯の食料確保状況との関連を検討した。 本研究は一つの州で短期間に行われた横断研究であ</description>
  </item>
  <item>
   <title>昼寝の長さと頻度、午前の昼寝が死亡リスク上昇と関連――19年追跡の客観測定研究</title>
   <link>https://www.sciencedaily.com/releases/2026/11/261112230505.htm</link>
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   <pubDate>Mon, 16 Nov 2026 10:49:15 +0000</pubDate>
   <description>米国のMass General BrighamとRush University Medical Centerの研究者らは、1,338人の高齢者を最長19年間追跡し、昼寝の習慣と死亡リスクの関連を調べた。結果はJAMA Network Openに発表された。昼寝が長い人や頻回に昼寝をする人ほど死亡リスクが高く、午前に昼寝をする人は午後に昼寝をする人より死亡リスクが30%高かった。昼寝が1時間増えるごとに死亡リスクは約13%上昇し、昼寝が1回増えるごとに約7%上昇した。 背景として、高齢者の20〜60%が日常的に昼寝をしており、たまの昼寝は活力を回復させる一方、過度の昼寝は神経変性や心血管疾患などと関連することが知られていた。ただし従来の研究の多くは自己申告に頼っており、昼寝の長さや時刻、日々のばらつきが見落とされていた。本研究はRush Memory and Aging Project（1997年開始、北イリノイの高齢者を対象）の参加者を対象に、2005年から10日間の手首型活動量計で昼寝の持続時間・頻度・時刻・日々の変動を客観的に測定した。 ただしこの関連は相関であり、昼寝が直接健康を損なう因果関係を示すものではない。研究者らも、過度の昼寝は未認識の疾患や慢性疾患、睡眠障害、概日リズムの乱れを反映している可能性が高いとしている。また昼寝の不規則さ（日々のばらつき）と死亡リスクの関連</description>
  </item>
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   <title>超音波ウェアラブルパッチでレム睡眠入りが平均43分早く、滞在も16分長く――薬や手術を使わない睡眠技術</title>
   <link>https://www.sciencedaily.com/releases/2026/11/261116014842.htm</link>
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   <pubDate>Mon, 16 Nov 2026 10:22:15 +0000</pubDate>
   <description>薬や手術を使わずに、より回復感のある睡眠を助けることを目指すウェアラブルパッチが、テキサス大学の研究者らによって開発された。穏やかな超音波で脳の深部領域を刺激する装置で、参加者はレム睡眠に入るまでの時間が平均で43分短くなり、レム睡眠にとどまる時間も平均で16分長くなったと報告されている。あわせて、ストレスの調整や感情に関わる脳回路への有望な効果も示された。 睡眠薬に頼らない方法として位置づけられる点が、この技術の背景にある。パッチ型で身につける形式のため、手術のような侵襲的な処置を伴わずに脳深部への刺激を行う設計とされる。要約では、超音波刺激がレム睡眠への移行と維持に関わること、さらにストレス調整や感情に関わる回路にも影響し得ることが示されているが、対象者の人数や具体的な使用条件の詳細は要約には示されていない。 現時点では「有望な効果」が示された段階であり、効果の持続や、どのような人に適するか、安全に長く使えるかどうかは、今後の検証で確かめる必要がある。睡眠の悩みは背景が多様であり、この装置の結果をもって一般的な睡眠対策や既存の治療に直ちに置き換えられるものではない点にも注意が必要である。 看護実務への示唆としては、入院中や在宅で睡眠の訴えを聞く際に、薬だけに頼らない新しい選択肢の研究が進んでいることを知ったうえで、患者の睡眠パターンや日中の眠気、ストレスの状況を丁寧に聞き取り、</description>
  </item>
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   <title>ピンクノイズで脳の夜間クリーニングを強化――MITが睡眠中の新たな発見</title>
   <link>https://www.sciencedaily.com/releases/2026/11/261115085533.htm</link>
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   <pubDate>Mon, 16 Nov 2026 01:40:04 +0000</pubDate>
   <description>マサチューセッツ工科大学（MIT）の研究チームは、睡眠中にタイミングを合わせて流す穏やかなピンクノイズが、脳の自然なクリーニング波を強めることを発見しました。脳のクリーニング波は、睡眠中に有害な老廃物を洗い流す働きを担っています。今回の発見は、睡眠と記憶の改善を目指す新しい治療法や、アルツハイマー病と関連するタンパク質の蓄積を減らす取り組みにつながる可能性があるとしています。 背景として、脳には睡眠中に老廃物を排出する仕組みがあり、その働きの低下は認知機能の低下や神経変性疾患と関係すると考えられてきました。研究では、睡眠中にピンクノイズを短く区切って流すことで、このクリーニング波を強められることが示されました。音による非侵襲的なアプローチである点が特徴です。 ただし、発表された要約からは対象者の人数や実験条件などの詳細は限られており、どのような人を対象に、どの程度の効果が再現されるのかは明らかではありません。臨床応用に向けてはさらなる検証が必要です。報道発表の内容をもとに効果を過大に受け取らないよう注意が必要です。 看護実務への示唆としては、睡眠の質が脳の老廃物排出と関わるという知見は、睡眠衛生の指導や認知症予防の話題づくりに生かせます。患者や家族から睡眠や物忘れについて相談を受けた際に、規則正しい睡眠習慣の大切さを根拠とともに伝えられるよう備えておくとよいでしょう。</description>
  </item>
  <item>
   <title>困窮地域の健康格差に取り組む地域密着型介入、その適応の実態は――スコーピングレビュー</title>
   <link>https://doi.org/10.1186/s12889-026-30358-0</link>
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   <pubDate>Mon, 16 Nov 2026 00:00:00 +0000</pubDate>
   <description>世界的に困窮地域での健康格差が広がるなか、地域の特性に根ざした「場を基盤とする介入（Place-based Interventions：PBIs）」が注目されているが、その適応に関する体系的なエビデンスは限られていた。本スコーピングレビューは、実装科学の枠組みを用いてPBIの適応を検討した研究を整理し、文献の重要な空白と今後の研究への提言を示した。ArkseyとO'Malleyの枠組みに沿い、6つのデータベース、9つの実装科学関連サイト、グレー文献を検索した結果、6,902件のうち9件が組み入れ基準を満たし、すべて高所得国の研究だった。 適応の多くは職員の役割、研修、実施方法、インフラに関するもので、集団型や文化に合わせた形式の適応は少なかった。研究では主に統合的実装研究枠組み（CFIR）やリアリスト枠組みが用いられていたが、それらは適応の効果そのものではなく実装の評価に使われていた。報告は受容性と忠実度に偏り、持続可能性、費用、リーチに関するエビデンスは限られていた。一方、部門横断的な連携、地域社会の関与、適応性、リーダーシップの支援が促進要因として挙げられた。 ただしこのレビューが対象とした研究は9件のみで、すべて高所得国のものであるため、低中所得国や異なる文脈への適用には注意が必要である。適応がサービスや利用者のアウトカムに与えた影響についての詳細も限られており、適応が実際に</description>
  </item>
  <item>
   <title>心不全患者への緩和ケア、8回の構造化セッションで不安思考を大幅に軽減し希望感を高める――イランでのランダム化比較試験（BMC Palliative Care）</title>
   <link>https://doi.org/10.1186/s12904-026-02441-1</link>
   <guid isPermaLink="true">https://doi.org/10.1186/s12904-026-02441-1</guid>
   <pubDate>Mon, 16 Nov 2026 00:00:00 +0000</pubDate>
   <description>イラン・ケルマン医科大学附属病院の循環器科に入院した心不全患者80人を対象としたランダム化比較試験。介入群は8回の構造化された緩和ケアセッションを受け、対照群は通常ケアを受けた。Snyder成人希望尺度で測る知覚された余命と、不安思考インベントリで評価し、解析対象は78人だった。結果、不安思考スコアは介入群34.84±8.91、対照群52.84±9.87（p&lt;0.001、部分イータ二乗0.90）、知覚された余命スコアは介入群30.61±4.98、対照群25.17±5.67（p&lt;0.001、部分イータ二乗0.73）で、介入群で有意に改善した。 背景として、心不全は高齢者の身体・認知・心理・社会的ウェルビーイングを大きく損ない、余命への見通しの低下や不安思考の増加を伴う。ベースラインでは両群のスコアに差はなく（不安思考54.17対53.35、余命24.25対24.92）、共分散分析でベースラインを調整して比較した。試験はイラン臨床試験登録（IRCT20231223060506N1）に登録されている。 ただし本研究は単一地域の小規模試験（解析78人）で、2024年の入院患者が対象である。効果量は非常に大きいが、一般化には多施設での再現が必要であり、効果の長期的な持続性や身体的アウトカムへの影響は検証されていない点にも注意が必要である。 看護実務への示唆としては、心不全患者の不安や希望感の</description>
  </item>
  <item>
   <title>救急対応をゲームで学ぶ――医師・看護師向けバーチャル・シリアスゲームの実証研究</title>
   <link>https://www.frontiersin.org/articles/10.3389/fmed.2026.1949716</link>
   <guid isPermaLink="true">https://www.frontiersin.org/articles/10.3389/fmed.2026.1949716</guid>
   <pubDate>Mon, 16 Nov 2026 00:00:00 +0000</pubDate>
   <description>従来の講義型教育では、医療従事者の関心や知識の定着、技術への移行に限界があることが指摘されている。こうしたなか、スペインの大学病院で開発された物語型のブラウザゲーム「GEMAS」が、医師と看護師それぞれの経路で、ガイドラインに基づく救急シナリオの診断・治療判断を学ばせる試みとして報告された。2024年6月から11月にかけての単施設パイロットでは、シリアスゲームや高忠実度シミュレーションの経験がない医師7人と看護師15人の計22人が、最大3時間の監督下でのゲームセッションを1回行い、満足度・ユーザビリティと知識の変化が評価された。 満足度は全項目で10点満点中9.3から9.7と高く、職種による差はみられなかった。System Usability Scaleの中央値は90.0で、参加者の77.3%が「優秀」を示すA評価をつけた。知識テストの得点は両群で有意に上昇し、医師は48.6点から80.9点へ、看護師は23.7点から43.3点へと改善した（いずれもp&lt;0.001）。知識の伸びと年齢や経験年数との相関はみられなかった。 ただしこの研究は対照群のない予備的なパイロットで、参加者は22人と少なく、単一施設での実施である。知識テストは職種ごとに別内容で等化されていないため群間比較はできず、評価したのは短期的な知識の変化のみで、知識の定着や臨床実践への移行、導入コストは未検証である。著者らも</description>
  </item>
  <item>
   <title>炎症性腸疾患の治療負担と心の回復力、運動への自信はどう絡み合うか――18～45歳の質的研究</title>
   <link>https://www.frontiersin.org/articles/10.3389/fpubh.2026.1883429</link>
   <guid isPermaLink="true">https://www.frontiersin.org/articles/10.3389/fpubh.2026.1883429</guid>
   <pubDate>Mon, 16 Nov 2026 00:00:00 +0000</pubDate>
   <description>炎症性腸疾患（IBD）は18歳から45歳というキャリア形成や家族形成の時期に多く発症し、生涯にわたる再燃性の経過で身体・心理・社会機能に大きな影響を与える。運動の有益性は知られているが、治療負担、心理的回復力（レジリエンス）、運動への自己効力感が患者の体験のなかでどう絡み合うかは十分に描かれてこなかった。中国・金華中心医院で2025年10月から2026年1月に、IBDと診断された成人19人に半構造化面接を行い、ブロンフェンブレンナーの社会生態学的システム理論を枠組みとする枠組み分析で検討した。 4つの中核テーマが得られた。第一に、ミクロ・メソ・マクロの生態系が相互作用して多層的で累積的な治療負担を生むこと。第二に、心理的回復力は急性危機、徐々の適応、安定した寛解という3段階を非線形にたどること。第三に、多層の生態学的要因が運動への自己効力感の発達と維持を制約すること。第四に、治療負担・回復力・自己効力感のあいだに双方向の体験的な相互作用があり、好循環と悪循環の両方が生まれることである。 ただし横断的な面接による主観的な語りに基づくため、示された経過や循環の正確な時間順序や因果関係は確定できない。対象は1施設の19人であり、他の地域や医療体制への一般化には注意が必要である。 看護実務への示唆としては、IBDの患者への慢性疾患看護では、薬や通院だけでなく仕事・家族・地域といった生活全体</description>
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   <title>65歳以上の抑うつ症状と生活満足度、孤独感が両方に関わる――トルコの横断研究</title>
   <link>https://doi.org/10.1186/s12877-026-08668-0</link>
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   <pubDate>Mon, 16 Nov 2026 00:00:00 +0000</pubDate>
   <description>高齢者のうつはよくみられるが、加齢に伴い避けられないものではなく、健康上の課題が増えても多くの高齢者は生活に満足していると報告している。トルコ・マニサ市の3地区で65歳以上の住民380人（平均年齢70.8歳、女性53.4%、初等教育以下54.4%、独居20.0%）を対象に、家庭訪問による対面調査で抑うつ症状の有病率と、抑うつ症状および生活満足度に関連する要因を調べた横断研究である。調査には老年期うつ尺度、日常生活動作のKatz指標、生活満足度尺度などが用いられた。 中等度から重度の抑うつ症状は21.3%にみられた。中等度以上の抑うつ症状と関連していたのは、睡眠の質が中等度または不良であること、ときどきまたは頻繁に孤独を感じること、日常生活動作に部分的または全面的な介助を要することだった。生活満足度の平均は20.9点で、社会階層が低いこと、抗うつ薬を使用していること、孤独を感じることが低い生活満足度と関連していた。 孤独感は抑うつ症状と生活満足度の両方に有意に関連していた。ただし横断研究のため因果関係は確定できず、対象はトルコの一都市の3地区の住民に限られるため、他の地域や文化への一般化には注意が必要である。抗うつ薬の使用と低い生活満足度の関連も、薬の効果そのものではなく、うつの重症度などの交絡が考えられる。 看護実務への示唆としては、高齢者のケアでは抑うつ症状の有無だけでなく孤独感</description>
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   <title>患者がAIで調べた健康情報を持ち込むとき、看護師はどう応じるか――臨床看護師18人への質的研究</title>
   <link>https://www.frontiersin.org/articles/10.3389/fpubh.2026.2016499</link>
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   <pubDate>Mon, 16 Nov 2026 00:00:00 +0000</pubDate>
   <description>生成AIが患者の健康情報源になるなか、中国・四川省と上海の3つの三次病院で働く臨床看護師18人を対象に、患者や家族がAIで得た健康情報を持ち込んだ場面でのコミュニケーション経験と対応を調べた質的記述的研究。2026年5〜8月に半構造化面接を行い、帰納的・反省的テーマ分析で解析した結果、2つのテーマと6つのサブテーマが得られた。 第1のテーマは「AIの文脈における看護師―患者コミュニケーションの変化」で、AIで得た情報をもとに看護師へ確認や質問をする、説明の作業が増える、コミュニケーションの機会が増える、という3点だった。第2のテーマは「AIで生成された健康情報への看護師の対応」で、患者の実際の気がかりを把握する、AI情報と臨床上の対応の違いを患者の具体的な状況に即して説明する、専門家の支援を求めつつコミュニケーションを維持する、という3点だった。 ただし対象は中国の3病院の看護師18人と小規模で、他の臨床現場への適用可能性はさらなる検討が必要とされている。面接は2026年5〜8月の経験に基づいており、AIツールの変化が速いことも踏まえると、知見の一般化には注意が必要である。 看護実務への示唆としては、患者がAIで得た情報を持ち込んだときに、まず情報そのものではなく患者の背景にある気がかりを聞き取り、AI情報と実際の治療・ケア方針の違いを患者の状況に即して説明し、必要に応じて医師や専</description>
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   <title>ミスを責めない文化とAIリテラシーが看護師の「仕事での充実感」を支える――中国62病院・984人の横断研究</title>
   <link>https://www.frontiersin.org/articles/10.3389/fpubh.2026.1950686</link>
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   <pubDate>Mon, 16 Nov 2026 00:00:00 +0000</pubDate>
   <description>中国・安徽省の62病院の臨床看護師を対象に、2026年1月に実施した多施設横断調査で、ミスを忌避する文化（エラー回避文化）とAIリテラシーが、看護師の「仕事での充実感（thriving at work）」とどう関連するかを調べた。有効回答984人（有効回答率97.43%）を解析した結果、充実感スコアの平均は55.66±6.13だった。エラー回避文化はAIリテラシーと充実感の双方と負の相関を示し、AIリテラシーは充実感と正の相関を示した（いずれもp&lt;0.001）。 構造方程式モデリングでは、エラー回避文化が充実感に与える標準化直接効果は−0.275（95%信頼区間−0.346〜−0.208）、AIリテラシーを介した間接効果は−0.168（同−0.207〜−0.133）で、間接効果は全体の関連の37.88%を占めた。共変量を調整した感度分析でも間接効果は有意に残った（β=−0.155）。 ただし横断研究のため時間的な前後関係は確定できず、介入の効果も検証されていない。対象は中国の一省の臨床看護師に限られ、他の国や医療制度への一般化には注意が必要である。 看護実務への示唆としては、ミスを責めない文化づくりと看護師のAIリテラシー向上を組み合わせた管理・教育の取り組みが、看護師の充実感と職場定着を支えるうえで有効な可能性がある。</description>
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   <title>ホスピスを「最期の生活の場」にするには何が必要か――スイス・ベルンでの質的ニーズ調査</title>
   <link>https://www.frontiersin.org/articles/10.3389/fpubh.2026.1933346</link>
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   <pubDate>Mon, 16 Nov 2026 00:00:00 +0000</pubDate>
   <description>スイスでは専門的な緩和ケアをホスピスで受けるべき人のうち実際に受けられるのは10%未満で、資金調達や保険償還の仕組みがホスピス設立の障壁になっている。ベルン州で初の地域密着型成人ホスピスが計画されるなか、効果的で公平なホスピスに必要な条件を明らかにするため、当事者経験者、緩和医療・在宅ケア・病院・ホスピス看護の実践者、研究者、政策立案者、ソーシャルワークやスピリチュアルケアなどの専門家を含む5つの関係者グループから16人に半構造化面接を行った質的ニーズ調査。 ホスピスは「最期の生活の場」として、尊厳、家族との時間、既存のケアでは届かない人への対応を提供するものと理解された。ミクロ（個人）レベルでは自己決定を守るコミュニケーション、患者と「大切な人」を一つのケア単位とみなすこと、支え合うチームの雰囲気が重視された。メソ（組織）レベルでは家庭的な環境、病院・介護施設・在宅ケアとの統合、訓練を受けたボランティアを含む多職種配置、認められた質の基準が挙げられた。マクロ（制度）レベルでは寄付依存の資金調達、財政・州・社会文化的な面でのアクセス格差、死をめぐる社会的認知の低さが課題とされた。 ただしスイス・ベルン州の計画段階のホスピスをめぐる16人の語りに基づく調査で、他の国や制度への一般化には注意が必要である。結論で提言された3つの公衆衛生的行動（地域密着型ホスピス基盤の整備、年齢・資力・居</description>
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   <title>妊娠糖尿病への知識は半数近くが「良好」も、検査時期や産後のリスク理解に課題――パレスチナ女性508人の調査</title>
   <link>https://www.frontiersin.org/articles/10.3389/fpubh.2026.1895123</link>
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   <pubDate>Mon, 16 Nov 2026 00:00:00 +0000</pubDate>
   <description>パレスチナの18〜49歳の女性508人を対象に、2025年10月〜2026年3月に実施したオンライン質問紙による横断調査で、妊娠糖尿病（GDM）に関する知識・態度・実践（KAP）を調べた。知識が「良好」だったのは46.9%で、「中等度」32.9%、「弱い」20.3%（平均7.05±1.98点）だった。一方、現在または過去に妊娠経験のある参加者の84.6%が実践は良好、全体の81.3%が態度は良好だった。 知識は生活習慣による予防や主要なリスク要因については比較的高かったが、産後にリスクが残ることや検査のタイミングに関する理解は低かった。多変量解析では、経産回数が多いほど知識スコアが高く、中等教育のみの学歴では知識スコアが低かった。実践スコアの低さは未婚、学生、低世帯収入と独立に関連し、態度スコアの低さは中等教育と低収入と関連した一方、過去のGDM経験や糖尿病の家族歴があると態度スコアが高かった。 ただし便宜的サンプリングによるオンライン調査で、回答は自己申告である。対象はパレスチナの女性に限られ、他の国や地域への一般化には注意が必要である。 看護実務への示唆としては、妊娠糖尿病の指導では検査のタイミングと産後のリスク継続を重点的に伝え、学歴や収入などの背景に応じたわかりやすい教育資料を用いることが求められる。</description>
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   <title>メンタルヘルス教育ガイド、ドイツの高校生1,750人で知識向上と偏見軽減に小さいながら効果――準実験的評価</title>
   <link>https://doi.org/10.1186/s12889-026-30271-6</link>
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   <pubDate>Mon, 16 Nov 2026 00:00:00 +0000</pubDate>
   <description>カナダの「Mental Health and High School Curriculum Guide」をドイツ向けに適応した版を、ドイツ・ヘッセン州の37校・109学級・生徒1,750人を対象に準実験的に評価した研究。介入群はドイツ語版ガイドによる授業を受け、対照群は通常授業を受けた。介入前、直後、約10週間後の3時点で知識、スティグマ（個人的スティグマと社会的距離）、援助要請の効力感を測定し、学級・学校内のクラスタリングと学年を調整して比較した。 介入群は対照群より知識の伸びが大きく、介入直後の効果量g=0.35（p&lt;0.001）、約10週間後の追跡でもg=0.18（p&lt;0.001）だった。個人的スティグマは介入直後にg=−0.36（p&lt;0.001）と減少したが、追跡ではg=−0.15（p=0.012）と弱まった。社会的距離には群間差がなかった。自分自身への援助要請の効力感は介入群で直後g=0.18、追跡g=0.12と高まったが、他者への援助要請の効力感は追跡で逆に相対的に低下した（g=−0.27、p&lt;0.001）。 ただし準実験デザインで無作為化はされておらず、効果は全体に小さい。他者への援助要請の低下は天井効果の可能性があり慎重な解釈が必要とされている。長期的な効果や、より長期の無作為化試験による検証が求められる。 看護実務への示唆としては、学校でのメンタルヘルス教育に関わ</description>
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   <title>地域在住高齢者の身体的レジリエンス、社会的支援が健康づくり行動とフレイルを介して支える――中国843人の横断研究</title>
   <link>https://www.frontiersin.org/articles/10.3389/fpubh.2026.1996907</link>
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   <pubDate>Mon, 16 Nov 2026 00:00:00 +0000</pubDate>
   <description>身体的レジリエンスは、高齢者が健康上の課題に適応する力であり、社会的支援は健康な加齢の資源として広く認識されているが、その結びつきと経路は十分に分かっていなかった。中国・長沙市の地域在住高齢者843人を対象とした横断的質問紙調査では、社会的支援は身体的レジリエンスと正の関連を示し、その関連の一部は健康増進行動とフレイルを介していた。最終モデルは身体的レジリエンスの分散の43.3%を説明し、社会的支援（β=0.127）、健康増進行動（β=0.202）、フレイル（β=-0.319）がそれぞれ独立に関連していた。 調査は2024年3月から10月に実施され、社会的支援、健康増進行動、フレイル、身体的レジリエンスをそれぞれ既存の尺度（SSRS、GHP、TFI、PRIFOR）で測定した。参加者の51.2%は70歳未満、48.8%は女性で、フレイルの中央値は2.00だった。社会的支援と身体的レジリエンスの全体の関連はB=0.225で、間接的な関連は健康増進行動を介するもの（B=0.068）、フレイルを介するもの（B=0.037）、両者を直列に介するもの（B=0.012）のいずれも有意だった。解析では年齢、教育歴、生活満足度、月収、性別、同居形態、喫煙、飲酒を調整している。 ただしこの研究は横断研究であり、時間的な順序や因果関係は確立できない。対象は長沙市の地域から便宜的に集められた高齢者で、自己</description>
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   <title>メラノーマの市民向け教育、AIチャットボットの正確さと読みやすさにばらつき――4モデル比較の横断研究</title>
   <link>https://www.frontiersin.org/articles/10.3389/fpubh.2026.2000750</link>
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   <pubDate>Mon, 16 Nov 2026 00:00:00 +0000</pubDate>
   <description>大規模言語モデル（LLM）のチャットボットが健康情報の入手手段として広がるなか、メラノーマの市民向け教育にどれだけ使えるかを、正確さ・情報の質・透明性・読みやすさの面から4モデルで比較した。メラノーマに関する200問の選択式問題を3回の独立した試行で解かせた結果、平均正答率はChatGPT-5.6が94.0%で最も高く、Gemini 3.5 Flashが92.5%、Claude Sonnet 5が87.2%、DeepSeek-V4が79.3%と続いた。情報の質の指標（DISCERN、EQIP、GQS）でもChatGPT-5.6が最高だった。 評価には、世界のGoogle Trendsのデータと臨床経験から作られた15の基本的な市民向け質問への回答も用いられ、DISCERN、EQIP、GQS、JAMAの基準で採点された。読みやすさはARI、Coleman-Liau、FKGL、FRES、GFI、SMOGの6指標で評価され、全体として最も読みやすいのはGemini 3.5 Flashだった。一方で、情報源の透明性を示すJAMAスコアは全モデルで低く、すべてのモデルで平均の学年レベルが6年生の基準を超え、FRESスコアも推奨範囲を下回った。 この研究はメラノーマに限定した評価で、200問の選択式問題と15問の基本質問によるものであり、実際の患者がチャットボットを使う場面や、回答が受診行動や</description>
  </item>
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   <title>開放隅角緑内障、360度マイクロパルスレーザー治療が点眼薬を上回る眼圧低下――90人のランダム化試験</title>
   <link>https://www.frontiersin.org/articles/10.3389/fmed.2026.1985905</link>
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   <pubDate>Mon, 16 Nov 2026 00:00:00 +0000</pubDate>
   <description>開放隅角緑内障の患者90人を対象に、360度マイクロパルスレーザー線維柱帯形成術（MLT）とガイドラインに沿って段階を上げる点眼薬治療を比較した前向きランダム化並行群間試験で、6か月後の眼圧低下率はMLT群30.6%に対し薬物群21.8%で、MLT群が優れていた（群間差2.2mmHg）。3か月時点の前眼部OCTでは、MLT群でシュレム管径が37.2μm拡大したが、薬物群では変化がなかった。角膜内皮細胞密度は両群とも安定していた。 参加者は2026年2月から4月に登録され、1対1で無作為に割り付けられた。副次評価では、MLT群は点眼の負担が61.1%減り、37.8%が点眼不要となったのに対し、薬物群では変化がなかった。緑内障の生活の質を示すGQL-15スコアの改善もMLT群が大きかった（5.8点対1.1点）。MLT群に重篤な有害事象はなく、介入を要する薬物関連の有害事象は薬物群でのみ26.7%にみられた。 ただし参加者は90人と小規模で、追跡は6か月と短く、眼圧の長期維持や視野障害の進行への影響は検証されていない。登録期間も2026年2月から4月と短く、結果が多様な病型や施設にどこまで当てはまるかは今後の検証が必要である。試験はChiCTRに登録されている（ChiCTR2600117484）。 看護実務への示唆としては、緑内障でレーザー治療を受けた患者と接する際に、点眼の減量や中止の</description>
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   <title>女性の意思決定、母子・リプロヘルスケアでなお制約――34研究のシステマティックレビュー</title>
   <link>https://doi.org/10.1186/s12939-026-03115-3</link>
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   <pubDate>Mon, 16 Nov 2026 00:00:00 +0000</pubDate>
   <description>母子・リプロヘルスケアの提供体制や権利の保障が広がっても、多くの場面で女性の意思決定の権限はなお制約されている。2020年1月から2025年4月に発表された英語の実証研究を6つの情報源から集めたシステマティックレビューでは、34研究を統合し、構造的不平等、家庭内の性別による権力関係、医療機関の権威という6つの相互に関連した知見が、女性の自律性を制約していることを示した。共同意思決定、尊重ある出産ケア、提供者との効果的なコミュニケーションは、参加の拡大や肯定的なケア体験と関連したが、実質的な決定権の拡大と常に対応するわけではなかった。 自律性が高い女性ほど母子保健サービスの利用が多く、ケア体験も肯定的だった。レビューはPRISMA 2020に沿って報告され、PCC枠組みで問いを立て、量的・質的・混合法のエビデンスをナラティブ主題統合でまとめている。質的エビデンスに基づく4つの知見はGRADE-CERQualでいずれも中等度の確信度と評価された。著者らは、サービスの提供範囲の拡大だけでは不十分で、ジェンダー変革的で権利に基づく制度改革と組み合わせる必要があると結論づけている。 ただし対象は英語文献のみで、2020年以降の発表に限られており、質的知見の確信度は中等度にとどまる。地域や文化、医療体制の違いによって制約の形は大きく異なるため、特定の場面への当てはめには注意が必要である。レビュ</description>
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   <title>若年脳梗塞患者、障害受容と対処様式がQOLを左右――横断研究</title>
   <link>https://www.frontiersin.org/articles/10.3389/fmed.2026.1836556</link>
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   <pubDate>Mon, 16 Nov 2026 00:00:00 +0000</pubDate>
   <description>若年（107人）と高齢（102人）の虚血性脳卒中患者計209人を対象とした単施設横断研究である。若年群は高齢群より逃避・空想型の対処が多く、障害受容や他の対処様式、QOLの4領域すべてで低かった。若年群では逃避・空想型の対処得点が高いほどQOLが低く、他の対処様式と障害受容はQOLと正の相関を示した。 探索的な解析では、低学歴・低所得・自己負担・梗塞径が大きい・家族の支援がない・不安スコア50以上・うつスコア53以上が、WHOQOL-BREF 80点未満の群に入るオッズの高さと関連していた。発症1か月後のQOLと障害受容・対処様式の関連を検討したものである。 限界として、単施設の横断研究であり、神経学的・機能的重症度の指標がなく、80点という閾値も外部で検証されていないため、探索的な関連を独立した因果効果や臨床的に検証されたQOLの分類として解釈してはならないと著者らは注意している。 看護実務への示唆としては、若年の脳梗塞患者では障害の受け止め方や対処の仕方を丁寧に聴き取り、逃避的な対処に気づいたら心理的支援や家族を含めた支援体制の調整につなげ、経済的負担や不安・抑うつのスクリーニングもあわせて行うことが求められる。</description>
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   <title>マラリア対策のリーダー育成プログラム、9か国で成果――CIPP評価</title>
   <link>https://www.frontiersin.org/articles/10.3389/fpubh.2026.1903500</link>
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   <pubDate>Mon, 16 Nov 2026 00:00:00 +0000</pubDate>
   <description>アフリカのマラリア対策プログラムを担う人材のリーダーシップ・管理能力を育てるため2021年に設けられたALAMIME（アフリカ・マラリア撲滅リーダーシップ・マネジメント研修プログラム）の2024年度コホートを、CIPP評価枠組みで評価した。サブサハラ・アフリカ9か国の11大学で実施され、応募者1,010人のうち259人が選抜され、230人が修了し、修了率は89％だった。 カリキュラムは180時間のブレンド型学習と指導付き実習で、知識は研修前後で平均約22ポイント向上し、満足度は5点満点で4.4〜4.8と高かった。修了者230人全員が能力基盤型の実践課題を完了し、追跡調査では卒業生の83％が職場での行動計画を実行し、実践コミュニティや月例ウェビナーを通じた交流も続いていた。 限界として、評価は短期的な学習成果が中心で、プログラム修了がマラリア罹患率や死亡率の改善に結びついたかは検証されていない。また対象は選抜された研修参加者であり、大学への制度化や各国の保健システムの優先課題との統合が持続可能性の課題として挙げられている。 看護実務への示唆としては、研修の効果を知識の向上だけで判断せず、職場での行動計画の実行や修了後のフォローアップまで設計に組み込むことが重要であり、能力基盤型の実習と指導者による助言、修了後の交流の場を組み合わせた研修モデルは看護管理者・教育者の育成にも応用できる。</description>
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   <title>中米の細菌性髄膜炎、初の地域像――ホンジュラスで1,345件の入院、検査確定の不足が浮き彫りに</title>
   <link>https://www.frontiersin.org/articles/10.3389/fpubh.2026.1941910</link>
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   <pubDate>Mon, 16 Nov 2026 00:00:00 +0000</pubDate>
   <description>中米諸国では細菌性髄膜炎の国レベルの疫学像がこれまで公表されてこなかった。本研究はホンジュラス（2014～2024年）のICD-10コード付き全国退院・死亡データベースと、コスタリカの参照検査室サーベイランスデータ（INCIENSA／SIREVA II）を用いた後ろ向き人口ベース研究で、この地域で初めての準地域プロファイルを示した。ホンジュラスでは細菌性髄膜炎による入院1,345件、死亡236件が記録され、退院率は2016年に人口10万人あたり1.98でピークとなり、新型コロナ流行期の2020年には0.80まで低下し、2024年には1.09まで部分的に回復した。 患者の多くは成人で、年齢中央値は38歳、男女比は1.27対1だった。4つの県では標準化退院比が有意に1を上回った。注目すべきは、入院の75.3％（1,013件）が「詳細不明の細菌性髄膜炎（G00.9）」としてコードされ、19.1％が結核性髄膜炎（A17.0）だったことで、検査による確定診断の不足が浮き彫りになった。一方、コスタリカの参照検査室では培養確定の侵襲性分離株199件が特徴づけられ、肺炎球菌が62.3％（38の血清型）と最多で、髄膜炎菌が21.6％（B群55.8％、Y群30.2％）、インフルエンザ菌が16.1％と続いた。 ただし本研究は2か国のデータに基づく記述疫学であり、ホンジュラス側は退院・死亡データベースのコ</description>
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   <title>性的マイノリティの高齢者、生涯にわたるマイノリティストレスの持続が主観的認知低下と関連――米南部4州942人の3波パネル調査</title>
   <link>https://www.frontiersin.org/articles/10.3389/fpubh.2026.1932383</link>
   <guid isPermaLink="true">https://www.frontiersin.org/articles/10.3389/fpubh.2026.1932383</guid>
   <pubDate>Mon, 16 Nov 2026 00:00:00 +0000</pubDate>
   <description>性的マイノリティ（SGM）の成人は認知低下のリスクが高いとされるが、その機序は十分に解明されていなかった。本研究は米国南部4州に住む50～76歳のSGM成人942人を対象とした3波パネル調査で、生涯のマイノリティストレスを「広がり」「持続性（慢性性）」「時期」「領域」に分解し、どれが主観的認知低下（SCD）と最も強く関連するかを検証した。結果、複数の次元を同時に投入した解析では、持続性だけがSCDと独自に関連し、広がりや最近の曝露は関連しなかった。幼少期と過去1年間の曝露を組み合わせた類型では、生涯にわたり持続的に曝露されていた群でのみSCDが有意に高かった（調整オッズ比1.50、95％信頼区間1.01～2.23）。 領域別では、間接的・環境的なスティグマ、隠蔽に伴う警戒心、重度の被害体験がそれぞれSCDと関連し、多重比較の補正後も有意だった一方、日常的な直接の嫌がらせは関連しなかった。累積的なマイノリティストレスとSCDの関連は、第2波時点の心理的苦痛によって媒介されていたが、間接効果はベースライン調整に敏感で、睡眠には媒介の経路はみられなかった。認知の軌跡は安定しており、負担は中年期までに確立し、その後も持続していた。 ただし本研究は自己報告によるSCD（16項目のIQCODE）を用いた観察研究で、客観的な認知機能検査による検証は行われていない。対象は米国南部4州のSGM成人に</description>
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   <title>施設入居高齢者の屋外アクセス、構造的なエイジズムが制限している――スウェーデン3施設の歩行インタビューから</title>
   <link>https://doi.org/10.1186/s12877-026-08700-3</link>
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   <pubDate>Mon, 16 Nov 2026 00:00:00 +0000</pubDate>
   <description>高齢者施設におけるエイジズムは、個人の偏見にとどまらず、入居者の屋外環境へのアクセスや移動、自律性、社会参加を左右する構造的・環境的な条件として現れる。本研究は、スウェーデンの高齢者居住施設3か所の入居者12人を対象とした歩行インタビューのデータを再分析し、構造的エイジズムが屋外アクセスにどう表れるかと、ゾーン1～4の年齢配慮型デザインが自律性をどう支えられるかを検討した質的二次分析である。3つの相互に関連するカテゴリーが得られた。(1)敷居や段差、屋外へのアクセス制限といった構造的障壁が移動と自律性を制約すること、(2)安全な屋外アクセスと移動にケアワーカーへの依存が生じていること、(3)アクセスしやすいバルコニーやパティオ、庭園、周辺環境といった支援的な環境条件が自立や社会交流、ウェルビーイングを可能にすることだった。 屋外へのアクセスは、建物の構造だけでなく、安全・介助・ケアワーカーの配置に関する組織の運営方針との相互作用によっても左右されていた。ゾーン1～4全体では、屋外への視覚的アクセス、段差のない移行、エレベーター、適応可能な玄関、誰もが使えるバルコニー、感覚に訴える庭園、平坦な路面といった年齢配慮型デザインの要素が、屋外での活動と参加を支えていた。 ただし本研究は12人という少人数の質的二次分析で、対象はスウェーデンの3施設に限られる。歩行インタビューの再分析であるた</description>
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   <title>ウガンダの助産師、分娩ケアの現場で燃え尽きと制度の壁に直面――10人への質的研究</title>
   <link>https://doi.org/10.1186/s12913-026-16173-8</link>
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   <pubDate>Mon, 16 Nov 2026 00:00:00 +0000</pubDate>
   <description>助産師は分娩期のケアに不可欠な存在だが、ケアの質を損なう困難な環境で働くことが多い。本研究はウガンダ南西部アンコレ地方の医療施設で分娩ケアにあたる助産師の経験を明らかにすることを目的とした記述的質的研究で、分娩室で働き、分娩ケアの経験が1年以上ある助産師10人を目的的抽出で募り、テーマ分析を行った。3つの主要なテーマが得られた。「専門職としてのアイデンティティと満足感」「制度・インフラの限界」「過重な業務量の影響」である。 助産師たちは、助産への内発的な動機や仕事から得られる感情的な喜び、分娩ケアへの献身を語る一方で、十分な評価やキャリアの進展が得られないこと、資源の不足、エビデンスに基づかない分娩期の実践といった制度面の限界を指摘した。さらに、過重な業務量は燃え尽きや心身の負担、職業への不満、キャリアの見直しにつながっていた。研究者は、分娩ケアの提供と助産師の定着には複雑な制度的・専門職的な問題が影響しており、助産師の福利を改善する政策を優先すべきだと結論づけている。 ただし本研究は10人という少人数の質的研究で、対象はウガンダ南西部の一地域の施設に限られる。参加者は目的的抽出で選ばれており、他の地域や医療体制への一般化には注意が必要である。また、助産師の語りという主観的な経験に基づくもので、客観的な業務量やケアの質の指標との対応は検証されていない。 看護実務への示唆としては、助</description>
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   <title>道徳的勇気が高い看護師ほどセカンドビクティム体験が軽い――多施設調査</title>
   <link>https://doi.org/10.1186/s12912-026-05666-w</link>
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   <pubDate>Mon, 16 Nov 2026 00:00:00 +0000</pubDate>
   <description>イランの5つの教育病院で働く臨床看護師337人を対象とした多施設の記述・分析研究で、Bennerの初心者からエキスパート理論に基づき、道徳的勇気がセカンドビクティム体験（有害事象後の心理的負担）にどう関わるかを調べた。セカンドビクティム体験の平均スコアは81.29、道徳的勇気の平均スコアは47.14で、両者には有意な負の相関があった（r = −0.62、P &lt; 0.001）。 熟練度別では初心者・上級初心者の方がセカンドビクティム体験が高く、重回帰分析で道徳的勇気は有意な負の予測因子だった（B = −0.54、95% CI −0.69〜−0.40）。また救急部門勤務（B = 7.58）やICU勤務（B = 7.48）、年齢の低さも独立した予測因子で、調整モデルではコンピテント段階の看護師に特有の脆弱性も示された。 ただしこの研究は横断的な自己報告調査であり、道徳的勇気とセカンドビクティム体験の因果関係は断定できない。対象はイランの教育病院5施設に限られており、国や施設の異なる環境への一般化には注意が必要である。 看護実務への示唆としては、有害事象後のフォローでは、特に経験の浅い看護師や救急・ICU勤務者を優先して声をかけ、話しにくいことを話せる安全な場と時間を意図的に確保することが求められる。</description>
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   <title>子どもの虐待・ネグレクト、社会的決定要因でパターンが異なる――サウジアラビアの三次医療機関の後ろ向き調査</title>
   <link>https://www.frontiersin.org/articles/10.3389/fpubh.2026.2000677</link>
   <guid isPermaLink="true">https://www.frontiersin.org/articles/10.3389/fpubh.2026.2000677</guid>
   <pubDate>Mon, 16 Nov 2026 00:00:00 +0000</pubDate>
   <description>サウジアラビア・リヤドの三次医療機関で、2017年から2023年に虐待・ネグレクトが記録された小児249例を対象とした後ろ向き横断研究で、健康の社会的決定要因（SDOH）と記録された虐待パターンの関連を調べた。ネグレクトが最も多く60.6%（151例）、続いて精神的虐待 22.5%（56例）、身体的虐待 16.9%（42例）だった。 乳児と比べて小児・青年ではネグレクトに対する精神的虐待の相対リスクが高く（相対リスク比 3.85と 8.62）、経済状態が不十分な場合は精神的・身体的虐待の相対リスクが低く（同 0.37）、親の一方または両方が不在の場合は精神的虐待の相対リスクが高かった（同 2.57）。最も多く記録された介入はカウンセリングだった。 ただしこの結果は病院記録に基づく関連の検討であり、母集団レベルのリスク推定ではない。単一施設のデータで、記録の完全性や評価基準の異なる他国・他施設への一般化には注意が必要である。 看護実務への示唆としては、子どもの虐待・ネグレクトが疑われる場合は年齢や家庭の状況だけで判断せず、標準化されたセーフガーディング評価と記録を行い、多職種での継続的な支援につなげることが求められる。</description>
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   <title>脳神経外科病棟での看護ケアの抜け漏れ、看護師の体験と対応を質的に探る</title>
   <link>https://doi.org/10.1186/s12912-026-05674-w</link>
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   <pubDate>Mon, 16 Nov 2026 00:00:00 +0000</pubDate>
   <description>中国の三次救急病院グループの4分院の脳神経外科病棟に勤務する看護師20人を対象に、2025年10月から2026年1月に半構造化面接を行い、抜け漏れた看護ケア（missed nursing care）の体験と対応を調べた記述的質的研究である。分析の結果、4つの主要テーマ（抜け漏れたケアに対する認知と感情体験、要因、対応策、影響）と11の副テーマが抽出された。職位によって要因や対応策の見方が異なることも示された。 背景として、脳神経外科の患者は重症度が高く、病態の複雑さや不確実性、時間的切迫性があるうえ、人員配置にも限りがあるため、ケアの抜け漏れが起きやすい領域とされる。抜け漏れは患者のアウトカムだけでなく、看護師自身の感情やパフォーマンス、病院の評判にも影響することが結論として示された。研究は質的研究の報告基準（SRQR）に沿って実施された。 ただし対象は中国の1病院グループ・4分院の看護師20人と小規模で、特定の国と診療科の経験に基づくため、他の病棟や医療制度への一般化には注意が必要である。患者側の視点は含まれておらず、抜け漏れの頻度や種類を定量的に示す研究ではない点にも留意が必要である。 看護実務への示唆としては、脳神経外科のような高重症度病棟ではケアの抜け漏れを個人の失敗として扱うのではなく、業務環境や看護ケアのワークフローを構造的に見直す契機とすることが挙げられる。抜け漏れが</description>
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   <title>尿管鏡手術の抗菌薬予防投与、単回・短期と長期延長で感染予防効果に差は示されず――システマティックレビューとメタ解析</title>
   <link>https://www.frontiersin.org/articles/10.3389/fmed.2026.1943166</link>
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   <pubDate>Mon, 16 Nov 2026 00:00:00 +0000</pubDate>
   <description>尿管鏡手術（URS）や逆行性腎内手術（RIRS）後の感染性合併症は重篤化しうるが、抗菌薬の予防投与を24時間を超えて延長することが転帰を改善するかは不明だった。本システマティックレビューとメタ解析は、単回または短期（24時間以内）の予防投与と延長（24時間超）の予防投与を比較した。5つのデータベースと試験登録を2026年6月に検索し、補足検索を同年10月まで行った結果、14研究（少なくとも23報）が組み入れられ、主な外科的比較は9研究・2,202人が対象だった。 結果として、ランダム化・準ランダム化試験5件（420人、情報のある4件・28イベント）ではリスク比1.01（95%信頼区間0.66–1.56）、観察研究4件（1,782人）ではリスク比0.61（95%信頼区間0.24–1.55）で、いずれもエビデンスの確実性は非常に低いと評価された。術前やステント抜去時の投与戦略を扱った5研究は統合されず別途報告され、有害事象の報告は少なく一貫性がなかった。 ただし本研究は、延長投与が感染転帰を改善することも、同等であることも示さなかった。推定の精度は区間推定の方法に左右され、観察研究の関連は交絡の影響を受けやすい。また登録された30日以内の発熱性・全身性エンドポイントから逸脱し、研究ごとに定義された術後感染症を転帰とした点や、高リスク集団についての統合推定が得られなかった点にも注意が必要</description>
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   <title>中国のシルバーエコノミー政策を定量評価、政策の質は全体に良好だが地域差と評価の弱さが課題</title>
   <link>https://www.frontiersin.org/articles/10.3389/fpubh.2026.1982517</link>
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   <pubDate>Mon, 16 Nov 2026 00:00:00 +0000</pubDate>
   <description>人口高齢化を受け、中国ではシルバーエコノミーが国家戦略の優先課題に位置づけられている。本研究はBERTopicモデルとPMC-Indexモデルを統合し、2004年から2025年の政策文書127件（1,321条項）を対象に主題モデリングと定量評価を行った。2024年から2026年に発行された14の省・市レベルの代表的政策についてPMC-Indexを算出し、政策の一貫性と不足を可視化した。 分析の結果、16の中核テーマが抽出され、高齢者ケア産業の発展、医療と高齢者ケアの統合サービス、高齢者向け金融イノベーション、高齢者消費市場などが含まれた。14政策の平均PMC-Indexは6.86で、設計の質は全体として「良好」と評価された。地域別では華東・華南・西南・東北で主題の幅が広く、華中・西北は基礎的な高齢者ケア保障に集中していた。政策の性質（0.87）と政策領域（0.78）の得点が最も高く、政策の時宜性（0.57）、内容（0.62）、評価（0.63）が主な弱点だった。今後の改善として、明確な目標枠組みと実施ロードマップ、文化価値と技術応用の強化、協調的ガバナンス、動的評価の重視が提言された。 ただし対象は中国の政策文書であり、他国の制度へ直接適用することはできない。PMC-Indexは政策文書の内容を定量化するもので、実施後のアウトカムや現場での効果を測るものではない点にも注意が必要である</description>
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